教育目標・方針

人材養成目的

キリスト教を教育の基本方針となし、学問研究及び教育の機関として、女子に高度の教育を授け、専門の学問を教授研究し、もって真理と平和を愛し、人類の福祉に寄与する人物を養成する。

3つのポリシー

体系的な専門知識を修得するとともに幅広い教養を身に付け、キリスト教を基盤とした 「For Others」の精神のもとに、さまざまな課題に立ち向かい、社会に貢献できる能力をもつ者に学士の学位を授与する。

「For Others」の教育理念のもとに、自主性と対話を重視した少人数教育を行う。学生の多様な関心と学習意欲に応えるために十分な授業科目を用意し、専門分野に関する体系的な知識を得させるとともに、専門分野を越えた幅広い教養を修得させる。

本学の教育理念を理解し、入学を志願する者が、個性と得意分野を活かして受験できるよう多様な入試制度を設けて選抜を行い、基礎的能力と学習意欲をもつ者を受け入れる。

各学部・研究科の人材養成目的と3つのポリシーについてはこちらからご覧ください

フェリス女学院大学の教育・研究活動の方針

建学の精神である「キリスト教の信仰に基づく女子教育」及び学院の長い歴史の中でモットーとしてきた教育理念「For Others」に基づき、「フェリス女学院大学の教育・研究活動の方針」を制定し、本学の様々な活動の更なる向上を図っていきます。 「フェリス女学院大学の教育・研究活動の方針」は、建学の精神及び教育理念のもとに置かれ、かつ大学の中期目標・中期計画・事業計画等の策定の指針となります。また、自己点検及び評価の際には、この方針に基づいて教育・研究活動の向上及びその活性化を目指してまいります。

1.学生支援方針
本学は、安心・安全な学生生活を保障し、学生が支障なく、かつ、より充実した大学生活を送ることができるように、以下の支援を行う。
修学に関しては、学生に対する経済支援、障がいを持つ学生への支援、円滑な学生生活を可能にするための情報提供をなす。生活に関しては、学生の心身両面での健康の保持・増進、学生の人権の擁護、豊かな人間性を涵養する課外活動を推進する。進路に関しては、自主的なキャリア選択を可能にする、一人ひとりに則した就職・キャリア形成のための支援を行う。海外交流に関しては、留学を志す学生及び受け入れ留学生に対する総合的な支援を行う。
2.大学として求める教員像及び教員組織の編成方針
本学は、建学の精神及び教育理念を理解し、変化する社会に対応できる資質を有し、優れた教育力と研究能力を兼ね備えた人材を求める。
教員組織の編成にあたっては、長期的な展望に立って、教員の年齢構成・男女比率に配慮すると同時に、建学の精神及び教育理念の実現にふさわしい組織を目指す。各学部・研究科では、それぞれのディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーにかなった教育に必要な教員組織を目指すとともに、少人数教育を可能にする教員数の確保にもつとめる。
教員の募集・採用・昇格の際は、十分な透明性と公平性を確保する。また常に教員の資質の向上を図るための方策を講じる。
3.教育・研究等環境に関する方針
本学は、建学の精神及び教育理念を実現し、学生の学修と教員の教育・研究環境を十分に整えるために、必要にして十分な広さの校地・校舎、施設設備を整備する。その際には、バリアフリー及び環境に配慮したものとする。
学生及び社会に対する知の還元の際に不可欠な教員の研究活動を活発化させるために、十分な研究費・研究室・研究時間を保障するとともに、外部資金の調達及び研究発表の支援を推進する。
4.社会連携・社会貢献に関する方針
本学は、他者との共生、地球環境の保護といった普遍的な諸価値を重視しつつ、社会とつながりを持ち、かつ貢献する大学を目指している。その目的を果たすために、教育・研究及びその他の活動において、国内外の企業・団体・公共機関および地域等と積極的に連携し、協働することにつとめる。また、本学の教育と研究の成果を適切に還元し、社会に貢献するために、生涯学習及び公開講座・公演、ボランティア活動等を推進する。
5.管理運営・財務に関する方針
本学は、中・長期計画に基づいた大学の政策を実現するための組織及び予算編成、予算執行の適切な運用を図るための仕組みを整備し、大学財政の安定した基盤の維持を目指す。業務執行に当たっては、教職員相互の信頼関係に基づいた協働を基本とし、一人ひとりは常に当事者意識に立って責任ある行動を心掛ける。また、業務の仕組みの構築に際しては、内部統制の不断の検証を図ることにより、効率的で確実・迅速な管理運営体制の整備を目指す。
6.内部質保証に関する方針
本学は、建学の精神の実現のために、継続的に改革・改善をなし、質を向上させることに努める。ついては、自主的かつ自律的な自己点検・評価を目指し、教育・研究組織および事務組織等すべての部局が、客観的かつ効率的で妥当性のある自己点検・評価を担保するための工夫を講じるとともに、その結果を大学の改革・改善に結びつける実効的なシステムを整備・検証する。また社会に対する説明責任を果たすため、組織運営と諸活動の状況について積極的に情報公開を行う。