大学中期計画「21-25 PLAN」
本学は、これまで、大学グランドデザイン『Ferris Univ. 2020』と、そのもとに4年間の期間で設定した2回の中期計画「13-16 PLAN」「17-20 PLAN」によって「建学の精神」「教育理念」に基づく教育研究活動を推進してきました。これまでの取組とその成果を踏まえ、大学では、次の10年間、すなわち学院創立160周年の2030年に向けての大学グランドデザイン『Ferris Univ. 2030』を策定するとともに、これを実現するための大学中期計画として、前半の5年間を期間とする「21-25 PLAN」を策定いたしました。具体的には、「教学の自己変革」を主眼に、下記のような6カテゴリー22の施策に取り組みます。
1.「建学の精神」「教育理念」のさらなる明確化・具体化
フェリス女学院はキリスト教精神に基づいた日本最初の近代的女子教育機関として誕生し、学院150年の歴史と伝統のなかで醸成された教育理念「For Others」は今日に至るまで引き継がれています。大学においても、日常的な環境の中で、また、学びの場において、「建学の精神」「教育理念」はさまざまな活動の基本方針となっています。大学中期計画「21-25 PLAN」においては、キリスト教研究所、宗教センターを中心に、キリスト教教育及び研究活動、学生の課外活動、「新しい時代を切り拓く女性」の育成を具体化する学内から提案されるさまざまな取組をとおして「建学の精神」「教育理念」の具体化を推進することにより、本学の特徴をより明確化し、その意義を学内外に広く示していきます。
<具体的な施策>
- キリスト教に関する教育・研究活動の展開
- キリスト教活動の活性化
- 「新しい時代を切り拓く女性」の育成を促進する教育・事業展開
2.「教育」について
大学では、2030年に向けた10年間の育成すべき人材像として「新しい時代を切り拓く女性」を掲げています。大学全体の「三つの方針」で、社会の変化に対応するためにどのような時代であっても求められる普遍的な力として「教育目標」に掲げた6つの能力※1及び知識・技能を修得・涵養し、総合的に活用できる「新しい時代を切り拓く女性」を育成します。
<具体的な施策>
- 教学の自己変革
- 学部教育の充実と学位の質保証
- 大学院教育の再検討
- 教育の国際化の推進
- 学生支援の充実
- 就職支援の充実
- アドミッション・ポリシーに則した入試施策の充実
※1:(1)教養及び専門的知識・技能、(2)言語運用能力、(3)課題発見・解決能力、(4)コミュニケーション能力、(5)他者との協働・共生力、(6)新しい価値の創造力
3.「研究」について
本学における各研究者の独創的な研究を学内外の研究者と有機的に連携させ、大学の個性と特色を活かした研究を支援する体制を構築し、研究活動を促進します。また、本学の教育研究活動における成果は学内外に公開し、学術研究の発展に資するものとします。科学研究費助成金等の外部資金(外部研究費)獲得に向けては事務支援体制の強化を図り、研究活動の活性化につなげます。
<具体的な施策>
- 研究支援
- 研究成果の発信
4.「社会貢献」について
産官学連携や公開講座の開講など、「知の還元」は大学の重要な責務であるといえます。大学の社会貢献活動として本学らしい知の還元のあり方を検討し、実施します。その際、行政・企業・地域との連携も十分に考慮します。また、環境・SDGsに関連する活動についても大学全体として積極的に取り組んでまいります。ボランティセンターにおける学生のボランティア活動の支援については、本学の「教育理念」を具体化する活動のひとつとして、学生の主体的成長を促す意義ある教育的な取組として推進してまいります。
<具体的な施策>
- 大学としての知の還元
- 学生の社会貢献支援
5.「大学運営」について
大きな価値観の転換を迎えるなか、高等教育機関を取り巻く環境はこれまで以上に急激な変化が予想されます。大学運営には、法人理事会との信頼関係のもと、学長のガバナンスの強化をはかりつつ、大学評議会をはじめとする各種会議体が適切に機能し、急速に変化する状況に対応すべく迅速かつ安定した事業の遂行が求められます。
社会の要請に応えるために、自己点検・評価に基づく内部質保証体制の実質化を目指します。そのために学長のガバナンスを支える執行部体制を整え、恒常的に変革に取り組む体制を整備します。
<具体的な施策>
- 大学執行部体制の整備
- 大学運営を支援するための体制整備
- 自己点検・評価活動の実質化
- 大学広報機能の強化・充実
- 保証人・卒業生との連携強化
- 危機管理体制の整備
6.「財政・施設整備計画」について
大学の施設設備は、教育研究を支える基盤であり、大学を表すシンボルです。本学では長期的な施設整備計画に基づき、引き続き整備に取り組んでまいります。同時に、2038年には緑園キャンパス開設50年となり、開設時に竣工した建物の耐用年数を迎えることになり、次の時代に向けたキャンパスの整備計画にも着手する必要があります。
財政基盤のさらなる安定化に向けて、定員管理の厳格化の下での学納金収入の確保、寄付金をはじめとする外部資金の拡充を中期的な視点から立案し実行してまいります。
<具体的な施策>
- 計画的なキャンパス施設整備
- 財政基盤の安定化