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三つの方針

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学部

グローバル教養学部

国際社会学科

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

学科の教育課程で定める授業科目を履修し、基準となる単位数を取得し、国際社会学科の人材養成目的を踏まえた以下の知識・能力を身に付けた者に「学士(国際社会)」の学位を授与する。

  1. 複雑化・多様化する国際社会における政治・経済・法律・歴史・思想を多角的に理解するために、幅広い教養と国際社会の活動主体である国・地域・企業・市民社会及びそれら相互間の問題に関する専門知識が身に付いている。
  2. 国際社会で必要となる多様な言語運用能力、及び専門知識を背景とした日本語による適切な表現力と正確な読解力が身に付いている。
  3.  国際的な社会の諸課題を地球規模の視点で捉え発見し、身近な社会とのつながりにも着目して考え、行動する力が身に付いている。
  4. 多様化する国際社会で文化の違いを越えてその発展のために主体的に行動し、共生する力が身に付いている。
  5. 地球環境や地域社会に関わる諸問題を多角的に理解し、異なる背景を持つ他者と共生する力が身に付いている。
  6. 地球市民として国際社会に参加し、その発展とイノベーションの推進に貢献するための基礎的な力が身に付いている。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

国際社会学科では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた知識・技能などを修得させるために、次のような方針でカリキュラムを編成している。

  1. キリスト教を基盤として幅広い教養と科学的な思考力、建学の精神と教育理念、スタディ・スキルとアカデミック・リテラシーを学ぶためにCLAコア科目を配置する。また、専門教育は、学際的な広い分野を体系的に学べるよう「基礎」「基幹」「発展」の順次性をもった科目編成とする。「基礎」には、初年次教育として、大学教育への円滑な導入を図る導入科目(学科の学び、導入ゼミ)を配置する。また、1年次から4年次まで全年次にゼミ科目を設置し、4年間を通じて各年次に応じた少人数でのインタラクティブな指導を受けられるようにしている。専門分野においては、国際社会で必要となる専門知識を修得できるように、法学・経済学・文学を学際的に学ぶために、「国際関係」「国際ビジネス・観光」「環境政策・環境経済」「歴史と地域理解」の専攻領域を設置し、各専攻の学修目標に沿った科目を編成する。
  2. 全学共通の英語および初習外国語(フランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語、韓国語)科目により、基本的な言語運用能力を身に付けさせる。その際、学生は3つの語学コース(インテンシブ・コース、2か国語履修コース、スタンダード・コース)から選択することができる。また、国際社会を多角的に理解するために、外国語で専門分野を学ぶ科目や海外での現地実習を行う科目を専門科目に設置し、実践的な言語運用能力の向上につなげる。さらに卒業論文や演習科目では作品、学術論文、資料、データを読み、思考し、これを専門知識のもとに解釈し他者に理解できるプレゼンテーション、レポートを作成することにより、高度な日本語運用能力を修得する。
  3.  1年次から4年次まですべての学科生が所属する少人数編成の演習科目(導入ゼミ、基礎ゼミ、専門演習等)を段階的に配置、また4年次に必修科目として「卒業論文」を配置し、アカデミック・スキルの修得から専門知識の深化、とりわけ、課題発見・解決能力を習得させる。
  4. 各演習科目およびアクティブ・ラーニング型等のインタラクティブ性の高い授業を通して、コミュニケーション能力の向上を図る。
  5. 学科専門「基礎科目」「基幹科目」に法・経済・歴史・文学・文化・思想・宗教等の科目を配置し、それらの科目を幅広く学際的に学ぶことを通して、異なる価値観をもつ他者を理解し、他者との協働・共生能力の向上を図る。
  6. ゼミ科目及び演習科目を通じた教員や他の学生との討論、また、卒業論文の執筆を通して、学際的な知見を広め、新たな価値を見出す能力を養う。

各授業のシラバスには、受講生に求める課題や学習内容を記載するとともに、評価方法・評価基準についても明記している。また、成績評価については、厳正な評価を行うことを目的としてガイドラインを設けている。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

本学科の学びの内容を理解し、次のような目的意識や意欲をもった学生を求める。

  1.  国際社会の諸問題に関心があり、多角的に理解するために必要となる基礎的な知識を持った学生
  2.  国際社会のあり方について自らの考えを形成し、他者とのコミュニケーションを通じて的確に発信する力を身に付けたいという意欲ある学生
  3.  国際社会において異なる文化や価値観をもつ人々と積極的に交わり、主体的に国際社会の発展に貢献する力を身に付けたいという意欲ある学生


入学者選抜においては、受験生が身に付けた力を幅広く評価することを目的として、「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」等において次のような様々な入学試験を行っている。

  1. 「一般入試」では、筆記試験等により、高等学校等で身に付けた外国語をはじめとする基礎的な学力を評価する。
  2. 「共通テスト利用入試」では、大学入学共通テストの幅広い実施科目から志願者が選択した科目によって基礎的な学力を評価する。
  3. 自己推薦型の入学試験「総合型選抜」では、小論文および個人面接により、大学入学までに身に付けるべき能力が備わっているかどうかを評価する。
  4. 「学校推薦型選抜」は、書類および面接(口頭試問を含む)からこれまで高等学校等で身に付けた学力および本学で学ぶ強い意欲があるかどうかを確認する。
  5. 上記のほか、「帰国生徒入試」、「社会人入試」、「留学生入試」、「編入学試験」では、小論文や学科試験で評価する基礎的な学力や思考力・表現力のみならず、面接試験を通して、受験生のこれまでの様々な体験も含めて総合的に判定を行う。

心理コミュニケーション学科

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

学科の教育課程で定める授業科目を履修し、基準となる単位数を取得し、日本語日本文学科の人材養成目的を踏まえた以下の知識・能力を身に付けた者に「学士(心理コミュニケーション)」の学位を授与する。

  1. 多文化共生社会における国籍・民族・文化の異なる他者との共生・協働を多角的に理解するために、幅広い教養と心理学の諸分野およびメディア、共生コミュニケーション関する専門知識が身に付いている。
  2. 多文化共生社会でで必要となる多様な言語運用能力、及び専門知識を背景とした日本語による適切な表現力と正確な読解力が身に付いている。
  3. 多文化共生社会に関する理論的、実践的な学びから培われる多角的な視点をもって、コミュニティ(リアル/バーチャル)を活性化する力が身に付いている。
  4. 自らの考えを多様なメディアを通じて創造的に表現する力が身に付いている。
  5. 自分自身および他者を理解し、異なる文化や価値観を尊重した上で、適切な関係性を構築するコミュニケーション技能が身に付いている。
  6. 多文化共生社会の発展に主体的に貢献するための基礎的な力が身に付いている。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

心理コミュニケーション学科では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた知識・技能などを修得させるために、次のような方針でカリキュラムを編成している。

  1. キリスト教を基盤とした幅広い教養と科学的な思考力、建学の精神と教育理念、スタディ・スキルとアカデミック・リテラシーを学ぶためにCLAコア科目を配置する。また、専門教育は、学際的な広い分野を体系的に学べるよう「基礎」「基幹」「発展」の順次性をもった科目編成とする。「基礎」には、初年次教育として、大学教育への円滑な導入を図る導入科目(学科の学び、導入ゼミ)を配置する。また、1年次から4年次まで全年次にゼミ科目を設置し、4年間を通じて各年次に応じた少人数でのインタラクティブな指導を受けられるようにしている。専門分野においては、心理コミュニケーション領域で必要となる専門知識を修得できるように、「心理」「メディア」「共生コミュニケーター」の専攻領域を設置し、各専攻の学修目標に沿った科目を編成する。
  2. 全学共通の英語および初習外国語(フランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語、韓国語)科目により、基本的な言語運用能力を身に付けさせる。その際、学生は3つの語学コース(インテンシブ・コース、2か国語履修コース、スタンダード・コース)から選択することができる。また、国際社会を多角的に理解するために、外国語で専門分野を学ぶ科目や海外での現地実習を行う科目を専門科目に設置し、実践的な言語運用能力の向上につなげる。さらに卒業論文・卒業制作や演習科目では作品、学術論文、資料、データを読み、思考し、これを専門知識のもとに解釈し他者に理解できるプレゼンテーション、レポートを作成することにより、高度な日本語運用能力を修得する。
  3. 1年次から4年次まですべての学科生が所属する少人数編成の演習科目(導入ゼミ、基礎ゼミ、専門演習等)を段階的に配置、また4年次に必修科目として「卒業論文・卒業制作」を配置し、アカデミック・スキルの修得から専門知識の深化、とりわけ、課題発見・解決能力を習得させる。
  4. 各演習科目およびアクティブ・ラーニング型等のインタラクティブ性の高い授業を通して、コミュニケーション能力の向上を図る。
  5. 学科専門「基礎科目」「基幹科目」に心理、メディア、共生コミュニケーション、文化、データ分析等の科目を配置し、それらの科目を幅広く学際的に学ぶことを通して、異なる価値観をもつ他者を理解し、他者との協働・共生能力の向上を図る。さらに卒業論文・卒業制作や演習科目では作品、学術論文、資料、データを読み、思考し、これを専門知識のもとに解釈し他者に理解できるプレゼンテーション、レポートを作成することにより、高度な日本語運用能力を修得する。
  6. ゼミ科目及び演習科目を通じた教員や他の学生との討論、また、卒業論文・卒業制作の執筆・作成を通して、学際的な知見を広め、新たな価値を見出す能力を養う。

各授業のシラバスには、受講生に求める課題や学習内容を記載するとともに、評価方法・評価基準についても明記している。また、成績評価については、厳正な評価を行うことを目的としてガイドラインを設けている。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

本学科の学びの内容を理解し、次のような目的意識や意欲をもった学生を求める。

  1. 多文化共生社会おける人と人との心理的な繋がりやコミュニケーションに関心があり、客観的なデータに基づき論理的に考えるために必要となる基礎的な知識をもった学生
  2.  多文化共生社会における様々な事象の探究を推し進めることで自らの考えを形成し、他者や外部に向けて効果的に発信していく力を身に付けたいという意欲ある学生
  3. 異なる文化や多様な価値観を理解・尊重し、多文化共生社会の発展に主体的に貢献したいという意欲ある学生


入学者選抜においては、受験生が身に付けた力を幅広く評価することを目的として、「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」等において次のような様々な入学試験を行っている。

  1. 「一般入試」では、筆記試験等により、高等学校等で身に付けた外国語をはじめとする基礎的な学力を評価する。
  2. 「共通テスト利用入試」では、大学入学共通テストの幅広い実施科目から志願者が選択した科目によって基礎的な学力を評価する。
  3. 自己推薦型の入学試験「総合型選抜」では、小論文および個人面接により、大学入学までに身に付けるべき能力が備わっているかどうかを評価する。
  4. 「学校推薦型選抜」は、書類および面接(口頭試問を含む)からこれまで高等学校等で身に付けた学力および本学で学ぶ強い意欲があるかどうかを確認する。
  5. 上記のほか、「帰国生徒入試」、「社会人入試」、「留学生入試」、「編入学試験」では、小論文や学科試験で評価する基礎的な学力や思考力・表現力のみならず、面接試験を通して、受験生のこれまでの様々な体験も含めて総合的に判定を行う。

文化表現学科

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

学科の教育課程で定める授業科目を履修し、基準となる単位数を取得し、文化表現学科の人材養成目的を踏まえた以下の知識・能力を身に付けた者に「学士(文化表現)」の学位を授与する。

  1.  ヨーロッパ・アメリカ・アジア・日本を対象とし、多様な価値観が共存する国際社会における文化表現に関する学際的・総合的な学びを通じて、グローバルな視点から文化表現の専門的知識が身に付いている。
  2. 国際社会で必要となる多様な言語運用能力、及び専門知識を背景とした日本語による適切な表現力と正確な読解力が身に付いている。
  3. 多様な文化を理解することにより課題を発見し、そこから新しい価値を創造する力
  4. 芸術・言語・文学・音楽・身体の各領域における創作・表現・情報発信能力が身に付いている。
  5. 文化表現への強い関心と意欲を持ち、異なる文化への理解をもって、国際社会の諸課題の解決に向けて主体的に取り組む力が身に付いている。
  6. 文化表現に関する学際的・総合的な学びを通じて、グローバルな視点から考え、国際社会の発展に主体的に貢献するための基礎的な力が身に付いている。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

文化表現学科では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた知識・技能などを修得させるために、次のような方針でカリキュラムを編成している。

  1. キリスト教を基盤とした幅広い教養と科学的な思考力、建学の精神と教育理念、スタディ・スキルとアカデミック・リテラシーを学ぶためにCLAコア科目を配置する。また、専門教育は、学際的な広い分野を体系的に学べるよう「基礎」「基幹」「発展」の順次性をもった科目編成とする。「基礎」には、初年次教育として、大学教育への円滑な導入を図る導入科目(学科の学び、導入ゼミ)を配置する。また、1年次から4年次まで全年次にゼミ科目を設置し、4年間を通じて各年次に応じた少人数でのインタラクティブな指導を受けられるようにしている。専門分野においては、文化表現の領域で必要となる専門知識を体系的に修得できるように、「ヨーロッパ・アメリカ」「日本・アジア」「音楽身体表現」の専攻領域を設置し、各専攻の学修目標に沿った科目を編成する。
  2. 全学共通の英語および初習外国語(フランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語、韓国語)科目により、基本的な言語運用能力を身に付けさせる。その際、学生は3つの語学コース(インテンシブ・コース、2か国語履修コース、スタンダード・コース)から選択することができる。また、国際社会を多角的に理解するために、外国語で専門分野を学ぶ科目や海外での現地実習を行う科目を専門科目に設置し、実践的な言語運用能力の向上につなげる。さらに卒業研究や演習科目では作品、学術論文、資料、データを読み、思考し、これを専門知識のもとに解釈し他者に理解できるプレゼンテーション、レポートを作成することにより、高度な日本語運用能力を修得する。
  3.  1年次から4年次まですべての学科生が所属する少人数編成の演習科目(導入ゼミ、基礎ゼミ、専門演習等)を段階的に配置、また4年次に必修科目として「卒業研究」を配置し、アカデミック・スキルの修得から専門知識の深化、とりわけ、課題発見・解決能力を習得させる。
  4. 各演習科目およびアクティブ・ラーニング型等のインタラクティブ性の高い授業を通して、コミュニケーション能力の向上を図る。
  5. 学科専門「基礎科目」「基幹科目」に芸術・言語・文学・音楽・身体等の科目を配置し、それらの科目を幅広く学際的に学ぶことを通して、異なる価値観をもつ他者を理解し、他者との協働・共生能力の向上を図る。
  6.  ゼミ科目及び演習科目を通じた教員や他の学生との討論、また、卒業研究の執筆・作成を通して、学際的な知見を広め、新たな価値を見出す能力を養う。

各授業のシラバスには、受講生に求める課題や学習内容を記載するとともに、評価方法・評価基準についても明記している。また、成績評価については、厳正な評価を行うことを目的としてガイドラインを設けている。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

本学科の学びの内容を理解し、次のような目的意識や意欲をもった学生を求める。

  1. 国際社会における多様な文化表現に関心を持ち、創作・表現・発信に必要となる基礎的な知識と技能をもった学生
  2. 文化表現に関する学びを通じて専門的知識と技能を身に付け、多様な手法を用いて創作・表現・発信する力を身に付けたいという意欲ある学生
  3. 国際社会における文化表現について多角的に学び、新しい価値を創造するための力を身に付けたいという意欲ある学生


入学者選抜においては、受験生が身に付けた力を幅広く評価することを目的として、「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」等において次のような様々な入学試験を行っている。

  1. 「一般入試」では、筆記試験等により、高等学校等で身に付けた外国語をはじめとする基礎的な学力を評価する。
  2. 「共通テスト利用入試」では、大学入学共通テストの幅広い実施科目から志願者が選択した科目によって基礎的な学力を評価する。
  3. 自己推薦型の入学試験「総合型選抜」では、小論文および個人面接により、大学入学までに身に付けるべき能力が備わっているかどうかを評価する。
  4. 「学校推薦型選抜」は、書類および面接(口頭試問を含む)からこれまで高等学校等で身に付けた学力および本学で学ぶ強い意欲があるかどうかを確認する。
  5. 上記のほか、「帰国生徒入試」、「社会人入試」、「留学生入試」、「編入学試験」では、小論文や学科試験で評価する基礎的な学力や思考力・表現力のみならず、面接試験を通して、受験生のこれまでの様々な体験も含めて総合的に判定を行う。

文学部

英語英米文学科

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

学科の教育課程で定める授業科目を履修し、基準となる単位数を取得し、国際社会学科の人材養成目的を踏まえた以下の知識・能力を身に付けた者に「学士(文学)」の学位を授与する。

  1. イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想に関する専門的知識を主体的な学習・研究を通じて修得している。また上記領域を中心とする幅広い人文・社会系の教養が身に付いている。
  2. イギリス・アメリカをはじめとする英語圏における研究・就業および長期の生活に必要な英語運用能力が身に付いている。また、日本の社会において主導的・指導的な役割をはたすのに必要な日本語運用能力が身に付いている。
  3. イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想の専門的理解に基づく多角的な視点および幅広い視野・思考をもって、国際社会・地域社会に生ずる様々な課題を発見し、その解決に貢献することができる。
  4. イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想に関する諸問題について自らの視点で考え、それを他者に伝える能力(言語運用能力を含む)、および他者と共同でおこなう作業・活動に必要な人間性・社会性が身に付いている。
  5. イギリス・アメリカをはじめとする英語圏のものを中心に、多様な文化・価値観に対する専門的な理解が身に付いている。また、国際社会・地域社会において他者と協働・共生する能力が身に付いている。
  6. イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想に関する学習・研究経験をもとに、新たな人文・社会系の価値を見出すことができる。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

英語英米文学科では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた知識・技能などを修得させるために、次のような方針でカリキュラムを編成している。

  1. イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想に関する高度な知識の修得のため「英語圏の文化と社会」、「英語圏の文学と芸術」、「英語学」の各科目群を設け、系統的な学修ができるよう講義・演習科目を配置する。これらは、(a)少人数クラスによる演習科目、(b)各専門領域の基礎知識を修得するための科目、(c)各領域の専門科目、(d)分野を横断する複合領域的な科目、から構成されており、カリキュラムマップが示すようにこれらを段階的に履修することにより、英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想に関する幅広い知識を得ながら、徐々に専門性を深めていくことができる。その他、幅広い教養を身に付けるために全学共通の教養教育を選択必修として課し、また自由選択科目として他学部・他学科科目を広く履修することもできる。
  2. 全学共通の英語および初習外国語(フランス語・ドイツ語・スペイン語・中国語・朝鮮語)科目20単位以上の必修により、専門分野の学修および英語圏における研究・就業・生活に必要な英語運用能力を身に付ける。外国語履修は2コース(英語インテンシブ、2か国語履修)から選択できる。外国語科目に加えて専門科目にも配置された英語運用能力を発展させるための科目の履修を通じて、また海外語学研修科目・プログラムにより、英語圏における情報収集・発信能力を養う。
  3. 1年から4年まですべての年次において少人数による演習科目(ゼミ)を設置することにより、イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想に関する調査・研究に必要な知識および課題発見・解決能力を養う。その成果を示すものとして卒業論文を必修とする。
  4. 少人数クラスの講義・演習科目(英語によるものも含む)を設置し、イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想を扱いながら、研究・就業・生活など社会の様々な場面で求められる言語(英語)コミュニケーション能力を養う。
  5. イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想に関する学習・研究を通じて、多様な文化・価値観をもつ他者に対する専門的な理解を養う。また英語圏における就学や英語のみでおこなわれる授業内の諸活動など、英語による学習および情報収集発信の経験を通じて、国際社会・地域社会において他者と積極的に関わり、協働・共生する能力を養う。
  6. イギリス・アメリカをはじめとする英語圏の言語・文学・文化・歴史・社会・思想に関する主体的かつ多角的な学習・研究を実現すべく多種多様な講義・演習科目を設置し、現代・過去の社会を批判的に比較検証する力、および新たな人文・社会系の価値を見出す力を養う。

各授業のシラバスには、受講生に求める課題や学習内容を記載するとともに、評価方法・評価基準についても明記している。また、成績評価については、厳正な評価を行うことを目的としてガイドラインを設けている。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

本学科の学びの内容を理解し、次のような目的意識や意欲をもった学生を求める。

  1. 英語圏の文化・社会・言語について専門的に学ぶために必要な、基礎的な英語運用能力をもった学生
  2.  英語圏の文化・社会・言語について書かれた文章等について考察し、自分の言葉で意見を述べることのできる学生
  3.  総合的な英語の授業に積極的に関わるだけでなく、海外留学等を通して、自ら英語力をみがくことをめざす学生

入学者選抜においては、受験生が身に付けた力を幅広く評価することを目的として、「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」等において次のような様々な入学試験を行っている。

  1. 「一般入試」では、筆記試験等により、高等学校等で身に付けた英語をはじめとする基礎的な学力を評価する。
  2. 「共通テスト利用入試」では、大学入学共通テストの成績で合否判定を行い、より幅広い科目設定の上で、基礎的な学力を評価する。
  3. 自己推薦型の入学試験「総合型選抜Ⅰ期」では、書類審査および個人面接を試験内容とし、「総合型選抜Ⅱ期」では、小論文および個人
    面接を試験内容として、高等学校等での日々の学習の成果が備わっているかどうかを重視して評価する。
  4. 「学校推薦型選抜」は、書類および面接(口頭試問を含む)からこれまで高等学校等で身に付けた学力および英語英米文学科で学ぶ強い意欲があるかどうかを確認する。
  5. 上記のほか、「帰国生徒入試」、「社会人入試」、「留学生入試」、「編入学試験」では、小論文や学科試験で評価する基礎的な学力や思考力・表現力のみならず、面接試験を通して、受験生のこれまでの様々な体験も含めて総合的に判定を行う。

日本語日本文学科

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

学科の教育課程で定める授業科目を履修し、基準となる単位数を取得し、日本語日本文学科の人材養成目的を踏まえた以下の知識・能力を身に付けた者に「学士(文学)」の学位を授与する。

  1. 日本語・日本文学・日本文化の領域に関する専門的知識、すなわち各分野の資料論と方法論を十分に修得し、それに基づいて実践的に研究する力がある。また日本語日本文学を中心とする人文系の分野について幅広い教養がある。
  2. 外国語については、日本文化を伝え外国文化を理解するに充分な程度の運用能力を身に付け、日本語については、古典から近現代のあらゆる文献の読解能力をもち、単語選択の文体的差異を理解し、適切な日本語文章作成能力が身に付いている。
  3. 日本語日本文学分野において自ら発見した問題点に関し、先行する研究を網羅的に把握し、主要なものについては学術的に論理的に批判し、よりよい調査結果・解釈を記述し研究発表会や卒業論文という形で公に問うことができる。
  4. 他者に意図が理解されるような分かりやすい資料作りと、口頭発表およびその質疑応答が充分にできる。すなわち文書においても口頭においても洗練された日本語で自己表現できるコミュニケーション能力が身に付いている。
  5. 日本語日本文学研究において、一つの対象・方法に固執せず、様々な研究方法・着眼点から人間社会の現象の多様性を観察し、理解して、個々の立場の尊重と所属社会内でのバランスを考えることができる。
  6. 日本語・日本文学の領域に関するオーソドックスな学問体系を理解した上で、新しい研究の動向を学び、対象を最新の文学、言語、文化理論によって再解釈し、文化事象の新たな捉え方の可能性を示すことができる。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

日本語日本文学科では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた知識・技能などを修得させるために、次のような方針でカリキュラムを編成している。

  1. 科目体制は日本語学・日本文学を柱として体系的に構成されている。日本語学は、日本語学と日本語教育学に、日本文学は上代文学・中古文学・中世文学・近世文学・近現代文学に専門・細分化される。その授業科目は、(a)少人数の演習形式の科目、(b)専門を学んでいくための基礎力を養成する科目、(c)各専門分野の学問体系に沿った科目、(d)分野を横断した学習や実習によって視野を広げる科目、から構成されており、これらを、カリキュラムマップが示すように段階的に履修することにより、日本語日本文学に関する幅広い知識を得ながら、徐々に専門性を深めていくことができる。特に(b)として1,2年次に必修単位を設け、(c)に各分野の研究法を据えることで主体的・実践的な研究力を養成する。その他、幅広い教養を身に付けるために全学共通の教養教育を選択必修として課し、また自由選択科目として他学部・他学科科目を広く履修することもできる。
  2. 日本の言語文化を多角的に捉えて世界に発信し、また日本語教育の現場で貢献できるよう、基本的な外国語運用能力を身に付けさせる。英語、中国語、ドイツ語、スペイン語、フランス語、朝鮮語のいずれかの言語を中心に履修するスタンダード・コースとインテンシブ・コースがあり、英語と初習外国語を均等に学ぶ2か国語履修コースも選択できる。また日本語表現能力向上のため、専門科目で1年次後期に論文作成方法の実践的授業を開講し、クラス指定で履修させる。
  3. 1年から4年のすべての学期にゼミを配置し、日本語日本文学分野特有の調査・研究を進めるための実践的な基礎力を修得させる。専門分野の知識、理解を基にした課題発見と調査報告を繰り返すことにより、一般的・客観的な議論の能力を身に付ける。
  4. 毎学期のゼミは少人数クラスの演習形式で、口頭発表と質疑応答に充分な時間をかける。他者に理解されるような資料作りと口頭説明を心掛け、自己表現を洗練していくことでコミュニケーション能力が磨かれるようにしている。
  5. 様々な時代とジャンルからなる日本語・日本文学の研究対象と研究のスタンスとが、個別に排他的に存在するのではなく、周辺領域たる別分野との有機的連関を意識してこそ成果が上がることを科目体制やゼミ履修方法などから認識させる。
  6. 日本語・日本文学の領域に関するオーソドックスな学問体系を理解した上で、ジャンル・分野ごとの各論履修に進み、専門の教員から新しい研究の動向を学ぶ。低学年から古典などの資料性について段階的に修得させ、先入観なく一次資料に臨めるよう養成する。

各授業のシラバスには、受講生に求める課題や学習内容を記載するとともに、評価方法・評価基準についても明記している。また、成績評価については、厳正な評価を行うことを目的としてガイドラインを設けている。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

本学科の学びの内容を理解し、次のような目的意識や意欲をもった学生を求める。

  1. 日本の文化・社会・言語を専門的に学ぶために必要な、古典を含む日本語・日本文学についての基礎的な知識をもった学生
  2. 日本の文化・社会・言語に関心があり、探究する意欲がある学生
  3. 日本の文化・社会・言語に関して自分の意見をまとめ、発信することができる学生

入学者選抜においては、受験生が身に付けた力を幅広く評価することを目的として、「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」等において次のような様々な入学試験を行っている。

  1. 「一般入試」では、筆記試験等により、高等学校等で身に付けた国語をはじめとする基礎的な学力を評価する。
  2. 「共通テスト利用入試」では、大学入学共通テストの成績で合否判定を行い、より幅広い科目設定の上で、基礎的な学力を評価する。
  3. 自己推薦型の入学試験「総合型選抜Ⅰ期」では、筆記試験および個人面接を試験内容とし、「総合型選抜Ⅱ期」では、小論文および個人
    面接を試験内容として、高等学校等での日々の学習の成果が備わっているかどうかを重視して評価する。
  4. 「学校推薦型選抜」は、書類および面接(口頭試問を含む)からこれまで高等学校等で身に付けた学力および日本語日本文学科で学ぶ強い意欲があるかどうかを確認する。
  5. 上記のほか、「帰国生徒入試」、「社会人入試」、「留学生入試」、「編入学試験」では、小論文や学科試験で評価する基礎的な学力や思考力・表現力のみならず、面接試験を通して、受験生のこれまでの様々な体験も含めて総合的に判定を行う。

コミュニケーション学科

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

学科の教育課程で定める授業科目を履修し、基準となる単位数を取得し、コミュニケーション学科の人材養成目的を踏まえた以下の知識・能力を身に付けた者に「学士(文学)」の学位を授与する。

  1. 幅広い教養と多文化理解、共生コミュニケーション、表現とメディアの領域に関する専門的知識が身に付いている。
  2. 国際化の時代に必要となる英語およびその他の諸言語の運用能力が身に付いている。
  3. 多文化理解、共生コミュニケーション、表現とメディアなどの多様な専門分野を研究することにより、多角的かつ幅広い視点・視野をもち、データに基づいた理論分析・批判的思考を通して社会において生ずる様々な課題を発見し、それを解決する能力が身に付いている。
  4. 現場へ出て実社会の人々と出会い、様々な意思疎通のスキルを獲得することにより、社会に貢献できるコミュニケーション能力が身に付いている。
  5. 学びを通して社会や人間の多様性および他者との連帯の重要性を理解し、他者と協働・共生することができる能力が身に付いている。
  6. 多文化理解、共生コミュニケーション、表現とメディアなどの切り口から、多様化する現代社会と人間関係を社会科学的・文化学的にとらえ、考察することにより、文学・芸術・社会・人間に関する新しい価値を見出すことができる。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

コミュニケーション学科では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた知識・技能などを修得させるために、次のような方針でカリキュラムを編成している。

  1. 1年次には導入ゼミを置き、2年次には専門性を加味したゼミを置き、そして、3年次と4年次には専門を深めるための専門ゼミを配置し、すべての学生が少人数のゼミに所属して連続性のある指導を受けられるようにしている。専門分野の科目については、コミュニケーションの「全体像を知る」、「研究方法に取り組む」、「専門と出会う」の科目群を通して学ぶ。「専門と出会う」においては「多文化理解」、「共生コミュニケーション」、「表現とメディア」の3領域を柱として、理論と実践の観点から、さらには調査・研究方法の習得をも重視して学ぶことにより、コミュニケーション研究に関する専門知識の修得を図る。その他、幅広い教養を身に付けるために全学共通の教養教育を選択必修として課し、また自由選択科目として他学部・他学科科目を広く履修することもできる。
  2. 全学共通の英語および初習外国語(フランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語、朝鮮語)科目により、基本的な言語運用能力を身に付けさせる。その際、学生は5つの語学コース(英語インテンシブ・コース、英語スタンダード・コース、初習外国語インテンシブ・コース、初習外国語スタンダード・コースおよび2か国語履修コース)から選択することができる。加えて、言語コミュニケーションに関する専門科目も開設している。また、日本の社会において主導的・指導的な役割をはたすのに必要な日本語運用能力を身に付けさせる。
  3. 1年次から4年次まですべての学科生が所属する少人数編成の演習科目(R&R(入門ゼミ))、コミュニケーション基礎ゼミ、コミュニケーション学探求ゼミ、コミュニケーション専門ゼミⅠおよびコミュニケーション専門ゼミⅡ等を通して、課題発見・解決能力の向上を図る。
  4. 各演習科目およびアクティブ・ラーニング型の授業など、インタラクティブな授業や意見交換を通して、コミュニケーション能力の向上を図る。
  5. 多文化理解、共生コミュニケーション、表現とメディアなどの切り口からコミュニケーション学の領域に関して広く学ぶ(研究する)ことを通して、異なる価値観をもつ他者を理解し、他者との協働・共生能力の向上を図る。その際、国・民族だけでなく、性別・世代・セクシャルマイノリティ等の問題も多文化として捉え、これらの問題の理解と改善とに取り組んでいく力を養う。
  6. コミュニケーション学の領域に関する知識を身に付け、演習科目などによる教員や他の学生との討論などを通して、新たな価値を見出す能力を養う。

各授業のシラバスには、受講生に求める課題や学習内容を記載するとともに、評価方法・評価基準についても明記している。また、成績評価については、厳正な評価を行うことを目的としてガイドラインを設けている。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

本学科の学びの内容を理解し、次のような目的意識や意欲をもった学生を求める。

  1. 現代社会の様々な事象について、客観的なデータに基づき論理的に考えることができる力をもった学生
  2. 現代社会の中の事象に関心があり、探究を推し進め、自らの考えを他者や外部に向けて効果的に発信していくことのできる学生
  3. 複雑化した情報社会を分析するために必要なメディアリテラシーを身に付けたいと強く考えている学生

入学者選抜においては、受験生が身に付けた力を幅広く評価することを目的として、「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」等において次のような様々な入学試験を行っている。

  1. 「一般入試」では、筆記試験等により、高等学校等までに身に付けた基礎な学力、思考力、表現力を評価する。
  2. 「共通テスト利用入試」では、大学入学共通テストの成績で合否判定を行い、より幅広い科目設定の上で、基礎的な学力を評価する。
  3. 自己推薦型の入学試験「総合型選抜Ⅰ期」では、筆記試験および個人面接を試験内容とし、「総合型選抜Ⅱ期」では、小論文および個人
    面接を試験内容として、高等学校等での日々の学習の成果が備わっているかどうかを重視して評価する。
  4. 「学校推薦型選抜」は、書類および面接(口頭試問を含む)からこれまで高等学校等で身に付けた学力およびコミュニケーション学科で学ぶ強い意欲があるかどうかを確認する。
  5. 上記のほか、「帰国生徒入試」、「社会人入試」、「留学生入試」、「編入学試験」では、小論文や学科試験で評価する基礎的な学力や思考力・表現力のみならず、面接試験を通して、受験生のこれまでの様々な体験も含めて総合的に判定を行う。

国際交流学部

国際交流学科

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

学科の教育課程で定める授業科目を履修し、基準となる単位数を取得し、国際交流学科の人材養成目的を踏まえた以下の知識・能力を身に付けた者に「学士(国際交流学)」の学位を授与する。

  1. グローバルな視点で発想・行動するための基礎となる幅広い教養と法・経済・歴史・文学・文化・思想・宗教などの観点から学ぶ国際社会の領域に関する十分な専門的知識が身に付いている。
  2. 国際交流に必要となる言語運用能力が身に付いている。
  3. グローバル化した国際社会に関する専門知識を修得し、それを批判的に研究することにより、多角的かつ幅広い視点・視野をもち、課題発見・解決能力が身に付いている。
  4. 多様化する環境の中で国境や文化の違いを越えて人々と結びつき、国際的に活躍するために必要な行動力やコミュニケーション能力が身に付いている。
  5. 世界や諸地域の現状を探り、文化・思想・言語が異なる人々を理解し、他者と協働・共生する能力が身に付いている。
  6. 国際社会に関わる専門知識や専門分野の枠を越えた総合的知識を得てグローバルな視点から考え、自由な発想力から新しい価値を見出すことができる。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

国際交流学科では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた知識・技能などを修得させるために、次のような方針でカリキュラムを編成している。

  1. 全学共通の教養教育における多彩な科目を通して、幅広い教養を身に付ける。また、専門教育は、学際的な広い分野を体系的に学べるよう「プログラム制」で専門科目を編成する。プログラム所属前となる1年次対象に、幅広い専門分野を学ぶための指針を得させるための学科専任教員全員によるコラボレート科目「研究入門」を前期の必修科目として置く。またプログラムに共通する専門基礎知識を学ぶ科目を1、2年次対象に配置する(基幹科目群)。2年次以降学生が専門分野を系統的に学ぶことによって国際社会に関する十分な知識を修得できるよう法学・経済学・文学を学際的に学ぶために3つのプログラムを展開する。国際的な法・政治・経済の仕組みを学び、グローバル社会のあり方を理解し、世界的課題の解決に貢献するために必要な能力を身につける「グローバル社会」、複数の外国語力を身につけ、歴史・文学・文化・思想といった学際的な学びを通じて、世界の諸地域の多様性と複合性を理解し、国際文化交流に貢献できる能力を身につける「国際地域文化」、SDGsの意識を高め、生活と環境のつながりを学び、他者との共生を阻む社会問題を解決し、地域に根付いたライフスタイルをデザインする能力を身につける「SDGs・ライフデザイン」の3プログラムを展開し、各プログラムの学修目標に沿った科目を編成する。また、自由選択科目として他学部・他学科科目を広く履修することもできる。
  2. 全学共通の英語および初習外国語(フランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語、朝鮮語)科目により、基本的な言語運用能力を身に付けさせる。その際、学生は3つの語学コース(インテンシブ・コース、2か国語履修コース、スタンダード・コース)から選択することができる。また、本学科の目的である国際交流、多文化理解のために、外国語で専門分野を学ぶ科目や海外での現地実習を行う科目を専門科目の「実践科目」および各プログラム科目として設定し、国際交流の領域で通用する言語運用能力の向上につなげる。
  3. 1年次から4年次まですべての学科生が所属する少人数編成の演習科目(導入演習、基礎演習、専門演習等)を段階的に配置し、さらにPBL科目を個別に専門科目に設けることにより、アカデミック・スキルの修得から専門知識の深化、とりわけ、課題発見・解決能力を習得させる。
  4. 各演習科目およびアクティブ・ラーニング型の授業など、インタラクティブな授業や意見交換を通して、コミュニケーション能力の向上を図る。
  5. 各国の法・経済・歴史・文学・文化・思想・宗教などについて広く学ぶことを通して、異なる価値観をもつ他者を理解し、他者との協働・共生能力の向上を図る。
  6. 演習科目などによる教員や他の学生との討論などを通して、学際的な知見を広め、新たな価値を見出す能力を養う。

各授業のシラバスには、受講生に求める課題や学習内容を記載するとともに、評価方法・評価基準についても明記している。また、成績評価については、厳正な評価を行うことを目的としてガイドラインを設けている。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

本学科の学びの内容を理解し、次のような目的意識や意欲をもった学生を求める。

  1. 国際的な政治・経済・社会・文化のしくみ、環境問題について学ぶために必要な基礎的な知識をもった学生
  2. 世界各地域の文化や国際社会の諸問題に対して多面的に考察し、自分の意見をまとめ、発信することができる学生
  3. 異なる文化をもつ人々と積極的に交わり、国際交流に関わりたい、国際社会に貢献したいという意欲ある学生

入学者選抜においては、受験生が身に付けた力を幅広く評価することを目的として、「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」等において次のような様々な入学試験を行っている。

  1. 「一般入試」では、筆記試験等により、高等学校等で身に付けた外国語をはじめとする基礎的な学力を評価する。
  2. 「共通テスト利用入試」では、大学入学共通テストの成績で合否判定を行い、より幅広い科目設定の上で、基礎的な学力を評価する。
  3. 自己推薦型の入学試験「総合型選抜Ⅰ期」では、書類審査と個人面接による専願型と筆記試験と個人プレゼンテーションによる併願型を実施し、「総合型選抜Ⅱ期」では、小論文および個人面接を試験内容として、大学入学までに身に付けるべき能力が備わっているかどうかを評価する。
  4. 「学校推薦型選抜」は、書類および面接(口頭試問を含む)からこれまで高等学校等で身に付けた学力および国際交流学科で学ぶ強い意欲があるかどうかを確認する。
  5. 上記のほか、「帰国生徒入試」、「社会人入試」、「留学生入試」、「編入学試験」では、小論文や学科試験で評価する基礎的な学力や思考力・表現力のみならず、面接試験を通して、受験生のこれまでの様々な体験も含めて総合的に判定を行う。

音楽学部

音楽芸術学科

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

学科の教育課程で定める授業科目を履修し、基準となる単位数を取得し、音楽芸術学科の人材養成目的を踏まえた以下の知識・能力・技能を身に付けた者に「学士(音楽)」の学位を授与する。

  1. 幅広い教養と音楽創造、音楽表現、音楽文化に関する専門知識や専門技法を身に付け、また、学びを通して培った能力を現代社会に活かす力が身に付いている。
  2. 国際化の時代の音楽の学びに必要となる英語およびその他の諸言語の運用能力が身に付いている。
  3. 音楽創造、音楽表現、音楽文化に関する実践的な学びを通して、多角的かつ幅広い視点・視野から現代社会・文化・表現・教育に関する諸問題を発見し、解決する能力が身に付いている。
  4. 社会との懸け橋として音楽をとらえ、多様なアートシーンにおいて、それを実践するために必要な行動力、自己表現力及び他者と協働するためのコミュニケーション能力が身に付いている。
  5. 音楽文化発信、作品発表、表現活動といった実践活動を通して、多様な価値観を理解する力、他者と作品や活動を生み出す力、共感する感性など、他者と協働・共生する能力が身に付いている。
  6. 常に新しい表現を求める創造性、多様な音楽シーンで必要となる知識やスキルおよびコミュニケーション力により音楽と社会を結びつけ、新しい価値を見出し、生み出す能力が身に付いている。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

音楽芸術学科では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた知識・能力・技能を修得させるために、次のような方針でカリキュラムを編成している。

  1. 全学共通の教養教育における多彩な科目を通して、幅広い教養を身に付ける。また専門教育については、1年次にアカデミック・スキルを身に付ける「基礎演習」、2年次に「応用演習」を履修、3~4年次には「専門ゼミ」に所属することにより専門性を追及する。さらに、これらに並行して音楽と音楽文化の基礎知識に関する科目、実践技能の基礎スキルを身に付ける科目を1、2年次で修得できるよう編成する。加えて2年次から4年次にかけては専門分野を幅広く学ぶために「ミュージシャンシップを高める」、「音楽の背景を探る」、「音楽と社会を実践的に体験する(アクティブ・ラーニング科目群)」の各科目群を置く。なお、「パフォーミング・アーツ科目」を開設し、個人実技やアンサンブル演奏、音楽テクノロジー、音楽教育、身体表現などのより高度な技術修得を可能とする。また、自由選択科目として他学部・他学科科目を広く履修することもできる。
  2. 幅広いジャンルの音楽に対する理解を深め、国内にとどまらない制作および企画運営への参加を実現するため、全学共通の英語および初習外国語(フランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語、朝鮮語)科目により、基本的な言語運用能力を身に付けさせる。その際、学生は5つの語学コース(英語インテンシブ・コース、初習外国語インテンシブ・コース、英語スタンダード・コース、初習外国語スタンダード・コース、2か国語履修コース)から選択することができる。また、グローバルな音楽人を養成するために、専門科目においても英語で音楽を学ぶ授業科目を開講する。
  3. 少人数演習形式によるアカデミック・スキルを身に付ける「基礎演習」(1年次)、「応用演習」(2年次)を基盤とし、専門を高める3、4年次「専門ゼミ」を必修として課す。特に「専門ゼミ」ではアクティブ・ラーニング型の実践的な教育を行い、専門知識・スキルによる課題発見・解決力の向上を図る。
  4. 各演習科目および2年次以上を対象とした「音楽と社会を実践的に体験する」科目群におけるアクティブ・ラーニング型の授業など、インタラクティブな授業や意見交換を通して、コミュニケーション能力の向上を図る。
  5. 異なる文化的、社会的価値観をもつ他者を理解し、ともに創造・制作活動を行うことにより、他者との協働・共生能力の向上を図る。このために「音楽の背景を探る」科目群ならびに学外で作品発表・演奏といったアウトリーチ活動を行う科目「公開発表・公開演奏」を置く。
  6. 社会の中で音楽が果たす役割を学内外で実践的に学び、外部とのインタラクティブな応答を経験することにより、新たな価値を発見・創造することができるような授業科目を展開する。

各授業のシラバスには、受講生に求める課題や学習内容を記載するとともに、評価方法・評価基準についても明記している。また、成績評価については、厳正な評価を行うことを目的としてガイドラインを設けている。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

本学科の学びの内容を理解し、次のような目的意識や意欲をもった学生を求める。

  1. 社会に広く関わる視点から音楽を学ぶために必要とされる基礎的な知識と基本的な能力をもちたい学生
  2. 社会との関わりを考慮しながら、音楽が果たす文化的・社会的・歴史的役割について分析し、考え、表現する力を身に付けたい学生
  3. 幅広いジャンルの音楽に興味をもち、積極的に社会と関わりながら活動する意欲が強い学生

入学者選抜においては、受験生が身に付けた力を幅広く評価することを目的として、「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」等において次のような様々な入学試験を行っている。

  1. 「一般入試」では、筆記試験等により、高等学校等までに身に付けた教科書レベルの基礎的な学力を評価する。
  2. 「共通テスト利用入試」では、大学入学共通テストの成績で合否判定を行い、より幅広い科目設定の上で、基礎的な学力を評価する。
  3. 自己推薦型の入学試験「総合型選抜Ⅰ期」では、基礎的な学力や思考力・表現力をみる小論文及び自己アピール・面接を試験内容とし、「総合型選抜Ⅱ期」では、小論文および個人面接を試験内容として、大学入学までに身に付けるべき能力が備わっているかどうかを評価する。
  4. 「学校推薦型選抜」は、書類および面接(口頭試問を含む)からこれまで高等学校等で身に付けた学力および音楽芸術学科で学ぶ強い意欲があるかどうかを確認する。
  5. 上記のほか、「帰国生徒入試」、「社会人入試」、「留学生入試」、「編入学試験」では、小論文や学科試験で評価する基礎的な学力や思考力・表現力のみならず、面接試験を通して、受験生のこれまでの様々な体験も含めて総合的に判定を行う。

大学院

人文科学研究科

英語英米文学専攻

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程

英語英米文学の領域における高度な専門知識と研究方法を修得し、多様化する社会に専門的見地から社会人・職業人として貢献できる証として、修士論文を提出し、かつ最終試験(口頭試問)に合格した者に対して「修士(文学)」の学位を授与する。

博士後期課程

英語英米文学の領域において自立した研究者として必要とされる高度な専門知識と研究方法・技法を修得し、多様化する社会に専門的見地から職業人・研究者として貢献できる証として、独創的な見地で新たな研究領域を開拓した博士論文を提出し、かつ最終試験(口頭試問)に合格した者に対して「博士(文学)」の学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー) 

(2022年4月 教育課程編成・実施の方針一部改正)

博士前期課程

英米文学、英米文化、英米歴史・社会及び英語学など、英語英米文学の広範囲の領域に関する研究科目(コースワーク)及び演習科目(リサーチワーク)を適切に組み合わせたカリキュラムを設置する。少人数制の専門教育や修士論文指導をとおして高度な専門的知識や研究方法を修得し、社会人・職業人として社会に貢献できる高度な能力及びその基礎となる豊かな教養を養う。

博士後期課程

英米文学、英米文化、英米歴史・社会及び英語学など、英語英米文学の広範囲の領域に関する研究科目(コースワーク)及び演習科目(リサーチワーク)を適切に組み合わせたカリキュラムを設置する。少人数制の専門教育や博士論文指導をとおして高度な専門的知識や研究方法を修得し、職業人・研究者として社会に貢献できる高度な能力及びその基礎となる豊かな教養を養う。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

博士前期課程

英語英米文学の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な知識と能力を有し、多様化する社会に専門的見地から社会人・職業人として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。

博士後期課程

英語英米文学の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な高度な専門知識と研究方法・技法を有し、多様化する社会に専門的見地から職業人・研究者として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。

日本語日本文学専攻

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程

日本語日本文学に関する体系的知識と高度な研究方法を身に付け、先行研究の蓄積をふまえ、明確な根拠と一貫した論理性を備えた、論旨の明快な修士論文を提出し、かつ最終試験(口頭試問)に合格した者に対して、「修士(文学)」の学位を授与する。

博士後期課程

日本語日本文学に関する深い学識を身に付け、論証に必要な専門的情報を自主的に収集・処理し適切に立論された、独創的な発想で新たな研究領域を開拓した博士論文を提出し、かつ最終試験(口頭試問)に合格した者を、自立した研究者とみなして「博士(文学)」の学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

(2022年4月 教育課程編成・実施の方針一部改正)

博士前期課程

日本語日本文学各分野の広範囲の領域に関する研究科目(コースワーク)及び演習科目(リサーチワーク)を適切に組み合わせたカリキュラムを設置する。少人数制の専門教育や修士論文指導をとおして高度な専門的知識や研究方法を修得し、社会人・職業人として社会に貢献できる高度な能力及びその基礎となる豊かな教養を養う。

博士後期課程

日本語日本文学各分野の広範囲の領域に関する研究科目(コースワーク)及び演習科目(リサーチワーク)を適切に組み合わせたカリキュラムを設置する。少人数制の専門教育や博士論文指導をとおして高度な専門的知識や研究方法を修得し、職業人・研究者として社会に貢献できる高度な能力及びその基礎となる豊かな教養を養う。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

博士前期課程

日本語日本文学の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な知識と能力を有し、多様化する社会に専門的見地から社会人・職業人として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。

博士後期課程

日本語日本文学の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な高度な専門知識と研究方法・技法を有し、多様化する社会に専門的見地から職業人・研究者として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。

コミュニケーション学専攻

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程

コミュニケーション学の領域における高度な専門知識と研究方法・技法を修得し、「社会」「心理」「文化」「言語」「ジェンダー」の専門領域を背景とし、多様化する社会にその専門的見地から社会人・職業人として貢献できる能力を持つ者で、修士論文を提出し、かつ最終試験(口頭試問)に合格した者に対して、「修士(文学)」の学位を授与する。

博士後期課程

コミュニケーション学の領域において、自立した研究者として必要とされる高度な専門知識と研究方法・技法を修得し、「社会」「心理」「文化」「言語」「ジェンダー」の専門領域を背景とし、多様化する社会にその専門的見地から職業人・研究者として貢献できる能力を持つ者で、独創的な発想で新たな研究領域を開拓した博士論文を提出し、かつ最終試験(口頭試問)に合格した者に「博士(文学)」の学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

(2022年4月 教育課程編成・実施の方針一部改正)

博士前期課程

コミュニケーション学の領域において、多文化・共生コミュニケーションの視点に立脚し、「社会」「心理」「文化」「言語」「ジェンダー」の専門領域を背景とした研究科目(コースワーク)及び演習科目(リサーチワーク)を適切に組み合わせたカリキュラムを設置する。少人数制の専門教育や修士論文指導をとおして高度な専門的知識や研究方法を修得し、社会人・職業人として社会に貢献できる高度な能力及びその基礎となる豊かな教養を養う。

博士後期課程

コミュニケーション学の領域において、多文化・共生コミュニケーションの視点に立脚し、「社会」「心理」「文化」「言語」「ジェンダー」の専門領域を背景とした研究科目(コースワーク)及び演習科目(リサーチワーク)を適切に組み合わせたカリキュラムを設置する。少人数制の専門教育や博士論文指導をとおして高度な専門的知識や研究方法を修得し、職業人・研究者として社会に貢献できる高度な能力及びその基礎となる豊かな教養を養う。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

博士前期課程

コミュニケーション学の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な知識と能力を有し、多様化する社会に専門的見地から社会人・職業人として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。

博士後期課程

コミュニケーション学の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な高度な専門知識と研究方法・技法を有し、多様化する社会に専門的見地から職業人・研究者として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。

国際交流研究科

国際交流専攻

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

博士前期課程

国際交流の領域における高度な専門的見識・能力と、グローバリゼーションの時代にふさわしい、専門分野の枠を越えた総合的知識を身に付け、国際社会のさまざまな場面で社会人・職業人として独創性・創造性ならびに優れた判断力を発揮できる者に「修士(国際交流)」の学位を授与する。

博士後期課程

国際交流の領域において、自立した研究者として必要とされる高度な専門的見識・能力とグローバリゼーションの時代にふさわしい、専門分野の枠を越えた総合的知識・考察力を身に付け、国際社会のさまざまな場面で職業人・研究者として独創性・創造性ならびに優れた判断力を発揮できる者に「博士(国際交流)」の学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

(2022年4月 教育課程編成・実施の方針一部改正)

博士前期課程

国際交流の領域に関する理論及び応用を教授する「グローバリゼーション研究」「グローバリゼーションと地域社会」「グローバリゼーションと日本」の3研究群を置き、各自のテーマに即して選択する研究群の科目(コースワーク)により研究を進めさせる。さらに、文献や資料、現実の体験や理解によって研究を裏付ける「グローバリゼーション研究演習」、「文献講読」、「言語演習」、「国際交流実務研修」などの演習科目(リサーチワーク)を置き、研究をより確実なものとする。また、修士論文指導や修了レポート指導をとおして高度な専門的知識や研究方法を修得させる。選択した研究群以外の他の2研究群にも目を配り、専門分野の枠を越えた総合的知識を獲得させ、社会人・職業人として必要な国際社会に関わる専門的見識と高い教養を養う。

博士後期課程

国際交流の領域に関する高度な理論及び応用を教授する「グローバリゼーション研究」「グローバリゼーションと地域社会」「グローバリゼーションと日本」の3研究群を置き、各自のテーマに即して選択する研究群の科目(コースワーク)により研究を進めさせる。さらに、現実の体験や理解によって研究を裏付けるための演習科目(リサーチワーク)「グローバリゼーション研究特別演習」、「国際交流実務研修」を置く。また、博士論文指導をとおして高度な専門的知識や研究方法を修得させる。専門知と実践知を媒介し、専門分野の枠を越えた総合的知識・考察力を獲得させ、職業人・研究者として必要な国際社会に関わる高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養う。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

博士前期課程

国際交流の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な知識と能力を有し、多様化する社会に専門的見地から社会人・職業人として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。

博士後期課程

国際交流の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な高度な専門知識と研究方法・技法を有し、多様化する社会に専門的見地から職業人・研究者として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。

音楽研究科

2023年度以降の三つのポリシー

音楽芸術専攻

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー) 

音楽文化の領域における高度な専門知識および実践技術と研究方法を修得し、社会のニーズにあった音楽活動をするのみならず、芸術に理解ある社会の創造に社会人・職業人として貢献できる能力をもつ者に「修士(音楽)」の学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー) 

音楽文化の広範囲の領域に関する研究科目(コースワーク)及び演習科目(リサーチワーク)を適切に組み合わせたカリキュラムを設置する。少人数制の専門教育や修士論文指導をとおして高度な専門的知識や専門技術、研究方法を修得し、社会との接点を持つ実践的な科目及び専攻分野を横断する学際的な科目を置くことにより、現代社会で活動するために必要となる高度な実践的能力を養う。また、より専門性の高い知識や理論、高度な表現技術を身に付けることができるように、選択科目として、少人数の専門研究科目及び個人レッスンやアンサンブル科目を置く。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

音楽文化および音楽表現の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な知識・技術と能力を有し、多様化する社会に専門的見地から社会人・職業人として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。 

2022年以前の三つのポリシー

音楽芸術専攻

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

音楽文化の領域における高度な専門知識と研究方法を修得し、社会のニーズにあった音楽活動をするのみならず、芸術に理解ある社会の創造に社会人・職業人として貢献できる能力をもつ者に「修士(音楽)」の学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

音楽文化の広範囲の領域に関する研究科目(コースワーク)及び演習科目(リサーチワーク)を適切に組み合わせた少人数制の専門教育や修士論文指導をとおして高度な専門的知識や研究方法を修得する。さらに、社会との接点を持つ実践的な科目及び専攻分野を横断する学際的な科目を置くことにより、現代社会で活動するために必要となる高度な実践的能力を養う。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

音楽文化の領域に対する関心とその研究を進めるために必要な知識と能力を有し、多様化する社会に専門的見地から社会人・職業人として貢献しようとする意欲を持つ者を受け入れる。

演奏専攻

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

演奏家としての高度な専門性を身に付け、社会のニーズにあった音楽活動をするのみならず、芸術に理解ある社会の創造に社会人・職業人として貢献できる能力をもつ者に「修士(音楽)」の学位を授与する。

教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

音楽芸術の領域において、高度に専門的な知識・理論・演奏能力・表現技術が身に付くように、少人数の専門研究科目及び個人レッスンやアンサンブル科目を適切に組み合わせて研究を進める。また、修了演奏に則した修士副論文指導をとおして、演奏の技術と関連する理論の双方を修得する。さらに、社会との接点を持つ実践的な科目及び専攻分野を横断する学際的な科目を置くことにより、現代社会で活動するために必要となる高度な実践的能力を養う。

入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

演奏技術、演奏表現、及び音楽分野における研究を進めるために必要な知識と能力だけでなく、将来的に音楽の分野での職業人として成長・活躍できる資質をも併せもつ者を受け入れる。