人と社会をより深く学ぶ

キーワード

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学びのポイント

01. 学科の学びの軸となる3つの領域
「多文化理解」「共生コミュニケーション」「表現とメディア」

コミュニケーション学科では「多文化理解」「共生コミュニケーション」「表現とメディア」の3つの領域を切り口とした幅広い学びが用意されています。「多文化理解」の領域では多文化・多言語社会である日本についての理解を深め、文化的背景の異なる人々とのコミュニケーションを考えます。「共生コミュニケーション」の領域ではLGBTやDVなどジェンダー、高齢社会、少子社会などの課題に向き合い、多様な人々とともに生きる社会を模索します。「表現とメディア」の領域では新聞やテレビ、SNSといったメディアの表現方法を学び、情報を的確に捉える力と、効果的に発信する力を養います。

3つの領域を軸にコミュニケーション

02. 調査・研究のスキルを修得

コミュニケーション学科のカリキュラムは、調査・研究の手法を段階的に身につけられるように構成されています。まずはじめに、《全体像を知る》《研究方法に取り組む》科目群から各科目の概論や研究方法を修得。そして《専門と出会う》では、「多文化理解」「共生コミュニケーション」「表現とメディア」の3領域について学修。理論を学び、知の面白さを知る「知と出会う」科目、フィールドへ飛び出し、実習で学ぶ「フィールドへ出る」科目を通して多面的に理解を深めます。さらに《専門を深める》で専門研究に取り組み、最終的に《専門を極める》で学修・研究の成果を卒業研究・卒業制作にまとめ上げます。

全体像を知る→研究方法に取り組む→専門と出会う→専門を深める→専門を極める

03. 社会調査士・認定心理士の資格を取得可能

・「社会調査士」とは、社会調査協会が社会調査の基礎能力を認定する資格です。この資格は、マスコミや企業の研究・調査・マーケティング部門などで注目されています。コミュニケーション学科では、フィールドワークやアンケート、インタビュー調査など、この資格取得のための必要科目を設置しています。
・「認定心理士」(正式名称: 日本心理学会認定心理士)とは、心理学の基礎的な学力・技能を習得していることを日本心理学会が認定する資格です。コミュニケーション学科では「心理学実験演習」「対人コミュニケーションの心理学」などの指定科目を設置しています。いずれの資格も定められた単位を修得し、各団体への申請により認定されます。

学びの分野

「多文化理解」「共生コミュニケーション」「表現とメディア」の3領域を切り口に、キリスト教学、心理学、社会学、言語研究、身体表現論、文化学、教育学、ジェンダー学、情報学、メディア学、異文化コミュニケーション研究といった学問領域の専門科目を履修し、多文化共生社会における新しい時代のコミュニケーションを探ります。3領 域を貫く理論科目と実践科目をバランスよく学びながら、調査力、コミュニケーション力、表現力などの研究方法を習得していきます。

研究方法の習得・理論とフィールドの融合

ゼミナール一覧

  • ジェンダーと文化・教育
  • 日本の異文化交流
  • 多文化共生論・国際社会学
  • からだとコミュニケーション
  • 言語コミュニケーション研究法・国際共生文化(柔道)論
  • 作品の構造分析および表現制作・創作手法
  • 文化と認知の心理学
  • メディア・コミュニケーション・ジェンダーの分析・研究方法
  • 対人関係の社会心理
  • カルチュラル・スタディーズ(文化研究)

取得できる資格・免許

  • 社会調査士
  • 認定心理士
  • 日本語教員養成講座修了証(専修、主専攻、副専攻)

卒業後の進路(2021年度卒)

卒業後は、商社・小売(18.1%)、情報関連(17.0%)、金融(12.8%)を中心に幅広い業界へ就職しています。

就職者数94名の進路の内訳

人材養成目的

多文化理解、共生コミュニケーション、表現とメディアの領域における科学的アプローチによる学びを通して、科学的論理に基づく理解と実践力をもち、多文化共生社会の構築に貢献する有為な人材を養成する。

三つの方針

卒業認定・学位授与の方針 (ディプロマ・ポリシー)

学科の教育課程で定める授業科目を履修し、基準となる単位数を取得し、コミュニケーション学科の人材養成目的を踏まえた以下の知識・能力を身に付けた者に「学士(文学)」の学位を授与する。

1. 幅広い教養と多文化理解、共生コミュニケーション、表現とメディアの領域に関する専門的知識が身に付いている。
2. 国際化の時代に必要となる英語およびその他の諸言語の運用能力が身に付いている。
3. 多文化理解、共生コミュニケーション、表現とメディアなどの多様な専門分野を研究することにより、多角的かつ幅広い視点・視野をもち、データに基づいた理論分析・批判的思考を通して社会において生ずる様々な課題を発見し、それを解決する能力が身に付いている。
4. 現場へ出て実社会の人々と出会い、様々な意思疎通のスキルを獲得することにより、社会に貢献できるコミュニケーション能力が身に付いている。
5. 学びを通して社会や人間の多様性および他者との連帯の重要性を理解し、他者と協働・共生することができる能力が身に付いている。
6. 多文化理解、共生コミュニケーション、表現とメディアなどの切り口から、多様化する現代社会と人間関係を社会科学的・文化学的にとらえ、考察することにより、文学・芸術・社会・人間に関する新しい価値を見出すことができる。
教育課程編成・実施の方針 (カリキュラム・ポリシー)

コミュニケーション学科では、卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に掲げた知識・技能などを修得させるために、次のような方針でカリキュラムを編成している。

1. 1年次には導入ゼミを置き、2年次には専門性を加味したゼミを置き、そして、3年次と4年次には専門を深めるための専門ゼミを配置し、すべての学生が少人数のゼミに所属して連続性のある指導を受けられるようにしている。専門分野の科目については、コミュニケーションの「全体像を知る」、「研究方法に取り組む」、「専門と出会う」の科目群を通して学ぶ。「専門と出会う」においては「多文化理解」、「共生コミュニケーション」、「表現とメディア」の3領域を柱として、理論と実践の観点から、さらには調査・研究方法の習得をも重視して学ぶことにより、コミュニケーション研究に関する専門知識の修得を図る。その他、幅広い教養を身に付けるために全学共通の教養教育を選択必修として課し、また自由選択科目として他学部・他学科科目を広く履修することもできる。
2. 全学共通の英語および初習外国語(フランス語、ドイツ語、スペイン語、中国語、朝鮮語)科目により、基本的な言語運用能力を身に付けさせる。その際、学生は5つの語学コース(英語インテンシブ・コース、英語スタンダード・コース、初習外国語インテンシブ・コース、初習外国語スタンダード・コースおよび2か国語履修コース)から選択することができる。加えて、言語コミュニケーションに関する専門科目も開設している。また、日本の社会において主導的・指導的な役割をはたすのに必要な日本語運用能力を身に付けさせる。
3. 1年次から4年次まですべての学科生が所属する少人数編成の演習科目(R&R(入門ゼミ))、コミュニケーション基礎ゼミ、コミュニケーション学探求ゼミ、コミュニケーション専門ゼミⅠおよびコミュニケーション専門ゼミⅡ等を通して、課題発見・解決能力の向上を図る。
4. 各演習科目およびアクティブ・ラーニング型の授業など、インタラクティブな授業や意見交換を通して、コミュニケーション能力の向上を図る。
5. 多文化理解、共生コミュニケーション、表現とメディアなどの切り口からコミュニケーション学の領域に関して広く学ぶ(研究する)ことを通して、異なる価値観をもつ他者を理解し、他者との協働・共生能力の向上を図る。その際、国・民族だけでなく、性別・世代・セクシャルマイノリティ等の問題も多文化として捉え、これらの問題の理解と改善とに取り組んでいく力を養う。
6. コミュニケーション学の領域に関する知識を身に付け、演習科目などによる教員や他の学生との討論などを通して、新たな価値を見出す能力を養う。

各授業のシラバスには、受講生に求める課題や学習内容を記載するとともに、評価方法・評価基準についても明記している。また、成績評価については、厳正な評価を行うことを目的としてガイドラインを設けている。
入学者受入れの方針 (アドミッション・ポリシー)

(2022年4月改正)

本学科の学びの内容を理解し、次のような目的意識や意欲をもった学生を求める。

1. 現代社会の様々な事象について、客観的なデータに基づき論理的に考えることができる力をもった学生
2. 現代社会の中の事象に関心があり、探究を推し進め、自らの考えを他者や外部に向けて効果的に発信していくことのできる学生
3. 複雑化した情報社会を分析するために必要なメディアリテラシーを身に付けたいと強く考えている学生

 



入学者選抜においては、受験生が身に付けた力を幅広く評価することを目的として、「一般選抜」「総合型選抜」「学校推薦型選抜」等において次のような様々な入学試験を行っている。

1. 「一般入試」では、筆記試験等により、高等学校等までに身に付けた基礎な学力、思考力、表現力を評価する。
2. 「共通テスト利用入試」では、大学入学共通テストの成績で合否判定を行い、より幅広い科目設定の上で、基礎的な学力を評価する。
3. 自己推薦型の入学試験「総合型選抜」では、筆記試験および個人面接を試験内容とし、高等学校等での日々の学習の成果が備わっているかどうかを重視して評価する。
4. 「指定校推薦入試」は、推薦指定校としている各高等学校等に大学から推薦の条件を示し、書類および面接(口頭試問を含む)からこれまで高等学校等で身に付けた学力およびコミュニケーション学科で学ぶ強い意欲があるかどうかを確認する。
5. 上記のほか、「帰国生徒入試」、「社会人入試」、「留学生入試」、「編入学試験」では、小論文や学科試験で評価する基礎的な学力や思考力・表現力のみならず、面接試験を通して、受験生のこれまでの様々な体験も含めて総合的に判定を行う。